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通信教育とは

通信教育は幅広い。
昭和22年に始まった「通信教育課程」は、現在では全国で約26万人が学ぶ規模にまで成長した。
仕事と両立させながら学べるため社会人や専業主婦などに定着した。
定年退職後の生涯教育の場としても活用され、学生の年齢層は非常に幅広い。

通信教育は学校教育法に定められた正規の高等教育課程である。
文部科学省が認可した大学・短期大学にのみ設置されている。
通信課程を終了すれば、通学課程卒業者と同様に専攻分野に対応した「学士」や「準学士」の称号が与えられる。
ただし卒業証書(学位記)には「通信教育課程」の文言を明記されることが多い。
通信教育を行うための手段については、情報通信技術の発展により、郵便からインターネットをはじめとするコンピュータネットワークへの一部の移行も試みられ、2000年代以降における技術的な進化・進歩は顕著になってきている。
児童・生徒・学生や受験生向けの通信教育としては、テレビ・ラジオを活用して学習する日本放送協会学園高等学校(NHK学園高等学校)や放送大学、添削式のものとして進研ゼミやZ会などが有名である。
また本来通塾制の公文式も通信教育に対応している。

歴史


国文学の賀茂真淵と本居宣長は生涯において直接対面したのは松坂の一夜限りだったが、以後手紙のやり取りで師弟として学問の継承、発展に寄与した。これもまた通信教育の一例とすれば通信教育の幅はかなり広いと考えられるといわれる。
明治時代になると東京専門学校(現早稲田大学)が『早稲田講義録』を発行し、貧しくて高等教育を受けられない人々に活用された。
大正時代末期には、日本女子大学校は、同校内の女子大学講義発行所から「日本女子大学校通信教授、女子大学講義」を発行。
「僅か一ヵ年半で家庭にて女子大学卒業の学力を得られる」、「学校で先生から学ぶのと少しも変わりはありません。解らぬ所は質問にお答え致します。毎日、些少の時間を割いて御勉強になれば僅か一ヵ年半の短日月にしかも最も低廉な学費で、家庭に居ながら大学卒業と同等の学力を得られ、教養ある当代の女性として立派に立つことができます。卒業者には卒業証書授与。」などと宣伝した。
第二次世界大戦前は中学講義録や英語講義録、電気講義録、囲碁講義録など様々な講義録が発行され中等・高等教育の大衆化に寄与した。

教育方法

郵便を用いる一般的な講座の場合、主催者から受講者に最初にテキストなど教材と添削用の課題・問題と解答・レポート用紙などが送られてくる。期間や内容によっては複数回にわたる場合もある。
受講者は指定された期日までの自分で学習しその成果を解答、あるいはレポートにまとめて郵送する。主催者側では講師がそれを添削し受講者に返送する。
講座の内容によるが規定の評価・得点を得た場合、修了することができる。成績が悪かったり規定の期間内に課題提出がない場合も修了とならない。しかし講座によっては再提出や期間延長が可能な場合もある。 また講座によっては途中で受講者が教室に出かけ講師から直接授業を受けるスクーリングと呼ばれる行事がもたれる場合もある。
日本では監督官庁の承認を受けた講座の場合、郵便料金は第四種郵便物の通信教育郵便物として扱われ100gまで15円の料金となる(2007年現在)。
情報通信を用いる場合、課題提出を郵便からメールやWeb上での解答に置き換えることで行われる。テキストも書籍からCD-ROMなどのメディアやWebに置き換える場合もある。

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